学生世代の使用とレンタルサーバー
学生にとって重要なことはいろいろとありますが、好奇心を持ってチャレンジすることも非常に大切になってくるのです。レンタルサーバーなどのサービスは、非常に助かるのではないでしょうか。目的に応じて選択することができるのが魅力です。レンタルサーバーの認知度を上げていくような工夫もこれからは必要となるのでしょう。
沖縄の離島で撮った写真を娘がパソコンに移してくれたはずだった。ところが何日か経って、パソコンを開いてみてもその写真がない。厳密にいうと、不思議なことながら最初の一枚と最後の一枚はあって、その間の写真がごそっとないのだ。デジタルカメラのほうは消去してしまった。娘に何でチェックしなかったのと、怒ったけれど、写真は戻ってこないとがっかりしていた。そしたら娘は一晩かかってデータ復旧とやらをして、写真を取り戻したのだ。データ復旧なんてことができるなんて知らなかった。
ドイツのハノーバーで開催されている「Cebit」コンファレンスでインタビューに応じたドイツVodafoneの最高経営責任者（CEO）、ヤン・ゲルトマッヒャー（Jan Geldmacher）氏が、AppleおよびGoogleのAndroidオペレーティング・システムに対抗するため、NokiaとMicrosoftが力を合わせたことはスマートフォン市場に好ましい影響をもたらすだろうと語った。
Nokiaの新製品であるWindows Phoneベース・スマートフォンを成功させようと、同社とMicrosoftは携帯電話事業者の支援を求めているが、現状を鑑みるにドイツVodafoneは両社の側についているようだ。
「MicrosoftおよびNokiaの協働が生み出す新製品を非常に楽しみにしている」（ゲルトマッヒャー氏）
もっともゲルトマッヒャー氏は、Nokiaのステファン・エロップ（Stephen Elop）CEOとは異なり、スマートフォンOSの戦いを三者間の争いだとはとらえていない。Apple、GoogleのAndroidとそのサポーターたち、MicrosoftおよびNokiaに加え、Research In Motionも競争に参加していると同氏は見ている。
エロップ氏はこれまでも再三、NokiaとMicrosoftがタッグを組んだことで「三馬がレースをする」構図ができあがったと発言し、RIMの「BlackBerry」スマートフォンを無視してきた。
今日のスマートフォン市場はAppleが支配しており、Androidがこれを猛追している。だが、エンタープライズ分野ではRIMはいまだ重要な存在だと、ゲルトマッヒャー氏は指摘する。
「NokiaおよびMicrosoftの連携とともに、第四のOSが市場全体を活性化するはずだ」（ゲルトマッヒャー氏）
ゲルトマッヒャー氏はインタビューの中で、LTE（Long Term Evolution）計画に関する質問にも答えた。
ドイツ当局による強い要請を受けたVodafoneやその他の地方モバイル事業者は、LTEに基づくネットワークを構築するためそれぞれ独自の方針を取っている。Vodafoneはまず地方から始め、ブロードバンドの普及拡大を目指した。一方ほかの事業者の多くは、大都市を起点としている。
ゲルトマッヒャー氏は、「（われわれは）ブロードバンドが敷設されないまま空白地になっているところを2011年末までに埋めようと考えている」と述べている。その後、当該の地域にVodafoneのLTEネットワーク・インフラストラクチャを構築するという。これが実現すれば、ネットワークのダウンロード速度は10Mbps（メガビット毎秒）から50Mbpsに達する可能性があるそうだ。
(Mikael Ricknas／IDG News Serviceストックホルム支局)
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日本カーソリューションズ、NTTデータ、NTTデータカスタマサービス、NTTドコモ、NTTファシリティーズ、NTT コミュニケーションズ、NTT は2011年2月28日、異なるメーカーの電気自動車（EV）を使用するカーシェアリングシステムを開発し、事業性検証に向けた「NTT グループ会社間 EV カーシェアリング実証実験」を開始する、と発表した。
この実験は、今後成長が期待される EV 関連市場への参入を目指し、ノウハウの確立や事業性の検証を目的とするもの。
利用者認証機能付き充電器を設置した NTT グループ会社事業所を EV の貸し出し拠点とし、NTTグループ会社間による EV カーシェアリングサービスの事業性を検証。カーシェアリングシステムと充電インフラ、インフラネットワークおよび充電管理サービス、運用サポート内容・体制、EV向けNCSドライブドクター（テレマティクスサービス）の有効性検証を行う。
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IT 専門調査会社 IDC Japan は2011年2月28日、データセンターアウトソーシング（顧客企業の情報システムのサーバーをデータセンターで監視・運用するサービス）市場の国内地域別予測を発表した。
これによると関東地方にあるデータセンターの2010年のシェアは、国内市場の72％（金額ベースで3,575億円）に達しており、さらに東京都23区内のデータセンターだけを取り出してみると、そのシェアは34％となっている。関東地方のデータセンターのシェアは2014年までの期間も順調に拡大し、2014年には77％（金額ベースで4,561億円）に達する、と同社は予測している。
データセンターアウトソーシングには、サーバー設置場所を貸し出す「コロケーション」と呼ばれるサービスと、データセンター事業者が所有するサーバーを顧客に提供する「ホスティング」と呼ばれるサービスがあるが、今回の調査はコロケーション市場について実施したもの。
大規模なデータセンターは、東京都23区内を中心とした関東地方に多く存在しているため、国内市場における関東地方のデータセンターは高いシェアを持っている。また、東京都23区内には、ネットサイト運営やネット通販などのネット企業の本社が多く存在しており、これらの企業が自社に近いデータセンターのサーバールームを大規模に利用していることも、東京周辺のデータセンターのシェアが高い理由、と同社はみている。
2011年以降、東京都周辺の地域には大規模データセンターの開設が予定されており、同地域のデータセンターのシェアは拡大する、と同社は予測。特に東京都23区内だけでなく、23区外の地域、神奈川県および千葉県にも大規模なデータセンターの開設が計画されており、これらの地域のシェア拡大が加速すると見込んでいる。
しかし景気後退の影響でデータセンターアウトソーシングの需要が伸び悩み、こうした状況における新たな大規模データセンター開設は、サービス価格の低下圧力を強めることになる、と同社は予測している。
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